米国の24都市における犯罪の減少

この研究は研究1の追跡研究として行われました。以前行われた研究1では、TMを学んだ住民の人数が人口の1%に達している11の都市は、対照都市と比較して犯罪率が16.5%少ないことが分かりました。この研究は、いくつかの面で以前の研究を拡張したものになっています。すなわち、対象の都市を11都市から24都市に増やし、結果に影響する可能性のある他の変数に対する監視を強化し、結果の観測期間を1年から5年に延長しています。

この研究では、犯罪減少の原因と考えられる他の変数に対して検討がなされ、それらの変数が除外されました(それらの変数は対照都市と同程度であるため)。さらに、対照都市の選択は第三者の科学者により行われました。これは、研究者が特定の対照都市を選択することで、無意識に結果を操作してしまうのを防ぐためです。

・教育水準の平均
・5年後に同じ住宅地域に居住している住民の割合
・失業率
・15~29歳の年齢層の割合
・貧困ラインを下回る住民の割合
・人口密度
・一人当たりの収入

G2-Long-trm-Decr-Cr-Rt_Cit-v1より綿密に計画されたこの研究では、TM実践者が原因となって生じたと考えられる効果が、以前の研究(研究1)で示された効果よりも大きくなっていることが明らかになりました。すなわち、TM実践者が犯罪の22%減少という結果を生み出したと計算されたのです(p<.001)。5年という長期間の調査でも、対照都市では以前の傾向から予測されるよりも犯罪の増加率が上がっているのに対して、1%都市では以前の傾向と比較して、犯罪が一貫して減少していることが実証されました。 Ref. Journal of Crime and Justice vol. 4, 1981, pp 25-45